• 患者さん体験談

  • 症例のご紹介

  • 医院案内

  • 治療費について

  • 休診カレンダー

----------------------------------------
あなん歯科医院
〒240-0006 横浜市保土ヶ谷区星川
1-7-23 横浜クオーレ星川2F
相鉄線・星川駅より徒歩3分

TEL:045-332-8148

※土日診療
(日曜/9:30~16:30の診療)
※休診日/水曜・祝祭日
(月に1~2度研修のため、土休あり)
----------------------------------------

治療費について

矯正治療費一覧

相談料 無料
検査費用
 内訳
・検査費用
・診断費用
50,000円(税別)

25,000円(税別)
25,000円(税別)
矯正治療費 800,000円~(税別)
※個々の条件や治療内容により異なります
処置費用 5,000円(税別)
サージェリーファースト精密検査費 100,000円(税別)
サージェリーファースト 100,000円(税別)
ミニスクリューインプラントアンカー 1本
※骨にインプラントを固定にして歯を移動させる補助装置
1本 27,000円(税別)
小児の矯正 第1期治療
通常10歳以下
400,000円~(税別)
(永久歯がはえるまで)
小児のインビザライン 第2期治療 500,000円~(税別)
(当院にて1期治療を終えた方)

※矯正治療観察費は、矯正治療開始の1ヶ月後から、治療終了時まで、通院に関わらず月々かかります。
※矯正治療観察費は、毎月口座引き落としになります。(治療開始時に手続きをしていただきます)
お財布を持たせたくないお子様でも、安心して通院していただけます。
※月に2回以上来院された場合でもお支払いは1回分のみになります。
矯正治療検査費、矯正治療観察費も医療費控除の対象になります。

お支払い方法

各種お支払方法をご用意しております。

クレジットカード年利(15%)

各種カードをお取扱いしています。
VISA、JCB、アメリカン・エキスプレス、Master Card、ダイナース、DC
院内無利子分割払いが可能です。(1回払い・2回払い)

お振込み

院内の無利子分割払いをご利用いただけます。
(1回払い・2回払い)

分割払い(デンタルローン)(年利8%程度)(スルガデンタルローン)

長期分割払いが可能です。
各種クレジットカード、カードローンなどの分割払いに比べ、手数料(金利)負担が格段に割安な、安心プランです。
お申込みに際して、ローン会社より審査がございますので、ご希望の際は受付までお申し出ください。

お支払い方法

矯正治療は医療費控除の対象になります。

医療費控除の概要

医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。
一年間にかかった医療費が10万円を超える場合には、所得税の一部が還付されます。矯正治療はほとんどのケースで自費治療ですが、発育段階にあるこどもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。
しかし、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化したりするなどのための費用は、医療費控除の対象になりません。 治療のための通院費も医療費控除の対象になります。

小さいお子さんの通院に付添が必要なときなどは、付添人の交通費も通院費に含まれます。
通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額を記録しておくようにしてください。
通院費として認められるのは交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価ですから、例えば、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等といったものは、医療費控除の対象になりません。

詳しくは国税庁のホームページをご覧下さい


医療費控除の対象となる医療費の要件

1.納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
2.その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

医療費控除の対象となる金額

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。
医療費控除 = 実際に支払った医療費の合計額-保険金等で補てんされる金額-10万円もしくは所得金額の5%のいずれか少ない金額

医療費控除の対象となる医療費

・歯科医師に支払った診療費
・通院、入院の為に通常必要な交通費(電車賃、バス代等)ただし、自家用を利用する場合のガソリン代などは対象となりません。
・治療の為の医薬品購入費

歯の治療費を歯科ローンにより支払う場合

歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払をして、その立替分を患者が分割で信販会社に返済していくものです。したがって、信販会社が立替払をした金額は、その患者のその立替払をした年の医療費控除の対象になります。
なお、歯科ローンを利用した場合には、患者の手もとに歯科医の領収書がないことが考えられますが、この場合には、医療費控除を受けるときの添付書類として、歯科ローンの契約書の写しを用意してください。

(注)金利及び手数料相当分は医療費控除の対象になりませんからご注意ください。

控除を受けるための手続

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を提出してください。 その際、医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、提示してください。
また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も付けてください。
還付を受けるために必要なもの・確定(還付)申告書(給与所得者は源泉徴収票)
・領収書(コピーは×)
・印鑑、銀行等の通帳
※確定(還付)申告書は地元の税務署においてあります。 ※申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。